略歴

三重県出身。米医療品企業ジョンソン・エンド・ジョンソン （J&J）勤務の後、ロータリー財団国際親善奨学生として米国留学。帰国後、2007年に非営利・独立系シンクタンクの日本医療政策機構に参画、政策提言や政策研究に従事。2011年より英製薬企業アストラゼネカ執行役員コーポレートアフェアーズ本部長（法務・広報・政策担当）。14年より日本医療政策機構に理事として復帰。

公職では15年～20年まで厚生労働省保健医療政策担当参与を務めたほか、厚生労働大臣の私的懇談会「保健医療２０３５」事務局長、厚労省「データヘルス・審査支払い基金改革アドバイザリーグループ」、世界経済フォーラム第4次産業革命日本センターアドバイザリーボードなどを務める。

サステナヘルス代表理事としての活動を中心に、持続可能な社会づくりやヘルスケア分野のリーダー人材育成のため「政策」「組織人事」「教育」の３本柱で活動中。法政大学法学部法律学科卒業。ハーバード大学公衆衛生大学院理学修士課程修了（MS, Health Policy and Management）。医療政策、ヘルスケア産業、非営利組織の経営に関する記事・講演等多数。